RELEASE DATE: 2008年1月24日

アルテラ・コーポレーション（本社：米国カリフォルニア州サンノゼ、社長兼 CEO：ジョン・デイナ、日本法人： 東京都新宿区西新宿、代表取締役社長：日隈寛和、NASDAQ：ALTR、以下、アルテラ）は1月23日（日本時間：1月24日）、トランシーバ内蔵 FPGA デバイス 「Stratix® II GX FPGA」 が、SFI-5* 規格に準拠し、高性能な光通信アプリケーション向けに 40Gbps～50Gbps インタフェースの提供が可能となったことを発表しました。(*SFI-5：SerDes Framer Interface Level5）

アルテラの Stratix II GX FPGA は、SFI-5 規格のハードウェア検証済みであり、最大 20個の高速シリアル・ トランシーバ・チャネルを備えています。600Mbps から 6.375Gbps までのデータ・レートでの動作が可能で、SFI-5 規格のインタフェース要求を十分に満たしています。

また、Stratix II GX FPGA は、低消費電力かつ業界最高水準のシグナル・インテグリティを持ち、光および電気の各種プロトコルをサポートしており、あらゆる高速デザインに適したソリューションとなっています。

SFI-5 規格とは、フォワード・エラー・コレクション （FEC） とフレーマ間や、光トランスポンダー・デバイス間とのインタオペラビリティを確保するチップ間の標準規格です。SFI-5 Optical Internetworking Forum （OIF） は、 広帯域のネットワーク・プロセッシング・デバイスと光トランスポンダー間のインタフェースを提供するために策定され、OC-786、STM256、および OTN OTU-3 などのネットワーク転送フォーマットに対応しています。

アルテラのハイエンド製品プロダクト・マーケティング担当シニア・ディレクターのデビッド・グリーンフィールド （David Greenfield） は、「SFI-5 規格がサポートされたことで、当社の Stratix II GX FPGA は高性能光通信システムに急速に採用されはじめています。次世代有線通信アプリケーション開発設計者にとって、当社の Stratix II GX FPGA を採用すれば、SFI-5 のシグナル・インテグリティおよびスキューに関する厳しい要求を上回る性能を得ることが容易になるでしょう。」と述べています。

Stratix II GX FPGA について

アルテラの Stratix II GX FPGA は、600Mbps から 6.375Gpbs の速度で動作する最大20個のトランシーバ・ チャネルを備え、マルチギガビット・シリアル I/O を必要とするアプリケーションに高性能・高集積ソリューションを 提供するものです。アルテラのトランシーバ技術は、最小限の消費電力を維持しながら、強力なノイズ排除性と業界最高水準のジッタ性能を提供しています。また、Stratix II GX デバイスは、SFI-5 だけでなく、SerialLite II、XAUI、SONET/SDH、ギガビット・イーサネット、Fibre Channel、Serial RapidIO®、PCI Express、SMPTE 292M など、多数のシリアル・プロトコルをサポートするソリューションです。SFI-5 規格をサポートする量産認定済み Stratix II GX FPGA は、現在出荷可能となっています。

SFI-5 規格のサポートに関する詳細は、Web サイトをご覧ください。
（www.altera.com/technology/high_speed/protocols/sfi-5/pro-sfi-5.html）

また、Stratix II GX FPGA 製品の一般的な情報を、Web サイトに掲載していますのでご覧ください。
（www.altera.com/stratix2gx　日本語：www.altera.co.jp/stratix2gx）

アルテラ・コーポレーションについて

アルテラのプログラマブル・ソリューションは、顧客企業に迅速かつコスト効率に優れた技術革新、他社製品との差異化をもたらし、顧客最終製品の市場におけるシェア拡大を実現します。アルテラに関する詳細情報は、同社Webサイト（ www.altera.com　日本語： www.altera.co.jp ）に掲載しています。

Altera、The Programmable Solutions Company、アルテラのロゴ、弊社特定デバイスの定義、およびその他の商標ならびにサービス・マークを意味する語彙は、特記されていない限り、すべてアルテラ・コーポレーションの米国及びその他の国における登録商標、商標またはサービス・マークです。その他記載されている製品名あるいはサービス名は各所有企業に帰属します。