RELEASE DATE: 2008年2月18日

アルテラ・コーポレーション（本社：米国カリフォルニア州サンノゼ、社長兼 CEO：ジョン・デイナ、日本法人： 東京都新宿区西新宿、代表取締役社長：日隈 寛和、NASDAQ：ALTR　以下、アルテラ）は2月6日（米国時間）、Stratix® III FPGA が、国際エンジニアリング・コンソーシアム（ International Engineering Consortium 以下 IEC ）の、『2008 DesignVision』 賞（半導体および IC 部門）を受賞したことを発表しました。

この受賞は、Stratix III FPGA の革新的なアーキテクチャが IEC によって高く評価されたことによるものです。このアーキテクチャにより、Stratix III FPGA は、業界で最も高いパフォーマンスと、最小消費電力のハイエンド FPGA となっています。また、 Stratix III FPGA の DDR3 メモリ・インタフェースも高い評価を得ました。この DDR3 メモリ・インタフェースは 1067Mbps 以上のメモリ性能速度を提供しています。

Stratix III FPGA におけるイノベーションの最大のポイントは、その低消費電力の実現手法にあります。これは、アルテラの独自技術である「プログラマブル・パワー・テクノロジ」、革新的なセレクタブル・コア電圧などの省電力技術により可能となったもので、従来のハイエンド FPGA と比較してデバイス全体の消費電力を最大 50％ まで削減可能となっています。また、Stratix III FPGA は、最高性能・最小消費電力の I/O を業界最高水準のシグナル・インテグリティと組み合わせ、競合する FPGA ソリューションと比較して 33％ 高速なメモリ性能と 1067Mbps 以上の DDR3 メモリ・インタフェース速度を実現しています。

2005年に始まった IEC の 『DesignVision』 賞は、業界で最も独自性があり、有益であると認められたテクノロジ、アプリケーション、製品、およびサービスに授与されるものです。『DesignVision』 賞の候補製品は、技術革新性、独自性、市場への影響力、お客様への貢献度、および社会的価値の観点から審査されます。アルテラは米国カリフォルニア州サンタ・クララで開催された 『DesignCon 2008』 において、『DesignVision』 賞を授与されました。

IEC のエグゼクティブ・バイス・プレジデントのロジャー・プラマー（Roger Plummer）氏は、「今回の受賞製品は、今日の業界における技術革新の最高水準を示しています。当社は 『DesignCon 2008』 にて、アルテラの Stratix III FPGA に 『2008 DesignVision』 賞を授与できたことを嬉しく思っております。」と述べています。

アルテラのプロダクトおよびコーポレート・マーケティング担当シニア・バイス・プレジデントのダニー・ビラン（Danny Biran）は、「Stratix III FPGA で採用されたアーキテクチャは、ハイエンド FPGA がさまざまなシステムの中枢機能を担うことを可能にした大きなイノベーションであり、今回の 『DesignVision』 賞の受賞は、当社がこれまでこの分野で確立してきたテクノロジ・リーダーとしての地位を確固たるものにしました。この革新技術は、高性能プログラマブル・ロジックを使用するシステムで卓越した低消費電力化を実現します。」と述べています。

Stratix III FPGA の受賞履歴

• 国際エンジニアリング・コンソーシアム主催　半導体およびIC部門　『2008 DesignVision』 賞（2008年2月）
• 半導体産業新聞主催 『第14回 LSI・オブ・ザ・イヤー』デバイス部門　優秀賞　（2007年5月）
• EDN 誌の 『 Hot 100 Products of 2006 』 に選定　（2007年）

アルテラ・コーポレーションについて

アルテラのプログラマブル・ソリューションは、顧客企業に迅速かつコスト効率に優れた技術革新、他社製品との差異化をもたらし、顧客最終製品の市場におけるシェア拡大を実現します。アルテラに関する詳細情報は、同社Webサイト（ www.altera.com　日本語： www.altera.co.jp ）に掲載しています。

Altera、The Programmable Solutions Company、アルテラのロゴ、弊社特定デバイスの定義、およびその他の商標ならびにサービス・マークを意味する語彙は、特記されていない限り、すべてアルテラ・コーポレーションの米国及びその他の国における登録商標、商標またはサービス・マークです。その他記載されている製品名あるいはサービス名は各所有企業に帰属します。