RELEASE DATE: 2007年8月8日

アルテラ・コーポレーション（本社：米国カリフォルニア州サンノゼ、社長兼CEO：ジョン・デイナ、日本法人： 東京都新宿区西新宿、代表取締役社長：日隈 寛和、NASDAQ：ALTR）は本年8月7日（日本時間：8月8日）、低コストな Arria™ GX FPGA 開発キットが、PCI-SIG コンプライアンス・テストに最初の申請で合格したことを 発表しました。Arria GX FPGA は、アルテラの PCI Express x4 MegaCore® IP ファンクションを搭載することにより、業界最小コストで PCI-SIG に準拠する開発キットにおいて不可欠な要素となります。この開発キットは、通信機器、ストレージ、コンピューティング、産業機器、医療機器、およびコンシューマ・アプリケーションで利用される PCI Express（PCIe）、Serial RapidIO™（SRIO）、およびギガビット・イーサネット（GbE）のソリューションを開発する際に最適なプラットフォームを設計者へ提供します。PCIe フォーム・ファクタ・カードで構築された開発ボードを含む低コスト Arria GX FPGA 開発キットは、Arria GX FPGA による高速シリアル・インタフェースのデザイン実装の開発、およびテストを行うための完全な環境を提供します。

アルテラの高集積 FPGA プロダクト・マーケティング担当シニア・ディレクタのデビッド・グリーンフィールド（David Greenfield）は、「低コスト Arria GX FPGA に強力な実証済みトランシーバ技術を搭載するという当社の戦略により、コンプライアンス・テストに 1回で合格したことに加えて、十分な性能マージンを実現しました。このような性能向上により、開発キットのボード・レイヤ数を、従来にはなかった合計 6 レイヤまで大幅に削減することが可能になりました。これは、顧客のシステム・コスト削減の貢献につながります。これらの成果により、PCI Express x1、x4、Serial RapidIO、およびギガビット・イーサネット・デザイン向けに、FPGA ベースの最小リスク・最小コストのシステム・ソリューションを顧客に提供するという当社の姿勢を、改めて実証しました」と述べています。

Arria GX FPGA は、PCIe、GbE、および SRIO 規格を最大 2.5Gbps でサポートするよう最適化されています。これらの規格は、幅広い市場およびアプリケーションの主要プロトコルとして、急速に普及しています。Arria GX ファミリは、実証済みの Stratix® II GX のトランシーバ技術、優れたシグナル･インテグリティを実現するフリップチップ・パッケージ、ソフトウェア･ツール、および検証済みIPコアなどを提供します。Arria GX デバイスの詳細情報は、アルテラの Web サイト（www.altera.com/arriagx　日本語：www.altera.co.jp/arriagx）に掲載されています。

アルテラの高機能で柔軟性に優れた PCI Express MegaCore IP は、x1、x4 エンドポイント・アプリケーションに対応します。また、この PCI Express IP コアは、Arria GX FPGA ファミリの他にも、Cyclone®、Stratix、および HardCopy® デバイス・シリーズで使用できます。アルテラの PCI Express ソリューションの機能、性能、デバイス・サポートの詳細情報は、www.altera.com/pciexpress（日本語： www.altera.co.jp/pciexpress）に掲載されています。

出荷時期

Arria GX FPGA は現在量産出荷されており、アルテラの販売代理店より提供されています。また、Arria GX FPGA 開発キットも、アルテラの販売代理店から米国内販売価格 995ドルで提供されています。

アルテラ・コーポレーションについて

アルテラのプログラマブル・ソリューションは、顧客企業に迅速かつコスト効率に優れた技術革新、他社製品との差異化をもたらし、顧客最終製品の市場におけるシェア拡大を実現します。アルテラに関する詳細情報は、同社Webサイト（ www.altera.com　日本語： www.altera.co.jp ）に掲載されています。

Altera、The Programmable Solutions Company、アルテラロゴ、弊社特定デバイスの定義、およびその他の商標ならびにサービス・マークを意味する語彙は、特記されていない限り、すべてアルテラ・コーポレーションの米国及びその他の国における登録商標、商標またはサービス・マークです。その他記載されている製品名あるいはサービス名は各所有企業に帰属します。