RELEASE DATE: 2007年10月30日

アルテラ・コーポレーション（本社：米国カリフォルニア州サンノゼ、社長兼CEO：ジョン・デイナ、日本法人：東京都新宿区西新宿、代表取締役社長：日隈 寛和、NASDAQ：ALTR）は本年10月29日（日本時間：10月30日）、業界唯一のリスクのない低コスト・トランシーバ搭載FPGAであるArria™ GX FPGAファミリ向けの初の開発キットを出荷開始したことを発表しました。Arria GX開発キットは、PCI Express（PCIe）、Serial RapidIO® （SRIO）、およびギガビット・イーサネット（Gbe）といった高速シリアル・インタフェースを実装するデザインを開発・検証するための強力な開発環境を提供します。この開発キットは、低コストのシリアルI/Oデザイン向けに優れたシグナル・インテグリティを提供し、システム設計者は開発コストの大幅な削減と、全体の設計時間を飛躍的に短縮させることができます。また、この開発キットを使用することで、独自のボード・デザインの設計を直ちに開始することができます。

アルテラの低コスト製品マーケティング担当ディレクタのルアン・シャーマイスター（Luanne Schirrmeister）は、「産業界におけるパラレルからシリアルIOへの移行のトレンドにより、基板とFPGAの両方の設計において、エンジニアは新しい、経験の少ない技術的なリスクに直面しています。Arria GX FPGAは、インタフェースの移行に伴うリスクを削減し、ハードウェア上の迅速なシステム検証を開発キットで実現します。」と述べています。

Arria GX FPGA開発キットはPCI Express（x1、x4）、SRIO、ギガビット・イーサネットに最適化されるデザインに対応します。また、60,000個のロジック・エレメント数を持ち、350個のユーザ I/Oピンと8個のトランシーバ・チャンネルを備えるArria GX FPGAを搭載するPCI Expressフォーム・ファクタ・ボードが付属します。Arria GX開発キットには、さらに以下のものが含まれます。

Arria GX開発ボード

• PCI Express x4 エッジ・コネクタ
• 高速メザニン・カード（HSMC）コネクタ
• 233MHzで動作する、32メガバイトの x16 DDR2 SDRAM

開発ツール

• PCI Express リファレンス・デザインと完全なドキュメント類
• Quartus® II Web Edition デザイン・ソフトウェア
• PCI Expressコンパイラ（x1、x4）、ギガビット・イーサネット、Serial RapidIOなどを含む、OpenCore Plus IPメガファンクションのサポート

Norhwest Logicは、Arria GXを採用した自社のPCI Expressプラットフォームの開発において、アルテラの Arria GX FPGA開発キットを使用しました。

Northwest Logicの社長のブライアン・ダレンバック（Brian Daellenbach）氏は、「当社は、アルテラの低コストArria GXデバイスを採用した高性能なマルチDMAエンジン搭載PCI Expressプラットフォームで、操作性に優れた強力なソリューションを提供します。Arria GXシリアライザ／デシリアライザ（SERDES）とのデザイン統合は、非常に迅速かつ容易に行えました。このソリューションにより、設計者は低コストで高性能なPCI Expressデザインを、最小限のプロトコル知識で効率的に開発することができます。」と述べています。

Arria GX 開発キットの価格と出荷時期

Arria GX 開発キットは現在、米国内販売価格 995ドルで販売されています。この開発キットに関する詳細情報は、www.altera.com/b/kit-arriagx.html 日本語:www.altera.co.jp/b/kit-arriagx.html に掲載しています。

アルテラ・コーポレーションについて

アルテラのプログラマブル・ソリューションは、顧客企業に迅速かつコスト効率に優れた技術革新、他社製品との差異化をもたらし、顧客最終製品の市場におけるシェア拡大を実現します。アルテラに関する詳細情報は、同社Webサイト（ www.altera.com　日本語： www.altera.co.jp ）に掲載しています。

Altera、The Programmable Solutions Company、アルテラロゴ、弊社特定デバイスの定義、およびその他の商標ならびにサービス・マークを意味する語彙は、特記されていない限り、すべてアルテラ・コーポレーションの米国及びその他の国における登録商標、商標またはサービス・マークです。その他記載されている製品名あるいはサービス名は各所有企業に帰属します。