RELEASE DATE: 2011年11月8日

プログラマブル・ロジック・ソリューションの世界的リーディング・カンパニーであるアルテラ・コーポレーション（本社：米国カリフォルニア州サンノゼ、社長兼CEO：ジョン・デイナ NASDAQ：ALTR）の日本法人、日本アルテラ株式会社（東京都新宿区 代表取締役社長：日隈寛和、以下、アルテラ）は、2011年12月7日（水） 富士ソフト アキバプラザにて、「アルテラ・エンベデッド・サミット」を開催いたします。

近年、組込みシステム設計においては、急速に拡大を続けるグローバル市場を見据えて、さまざまな規格、価格、性能に対応する必要に迫られています。FPGAの柔軟性とシステム統合によってもたらされる低コスト化、低消費電力化によって、組込みプロセッサ・システムにおけるFPGAの役割は、広がりをみせています。

アルテラは組込みシステム設計者を対象とした自社セミナーを開催し、アルテラならびにエンベデッド・パートナーが、組込み市場に向けてどのようなソリューションを提供するか、各社の戦略を紹介します。パートナー企業の講演では、アーム株式会社、ミップス・テクノロジーズ、ウインドリバー株式会社から日本法人のトップが、富士ソフト株式会社からは事業部門のトップが登壇予定となっております。また、このほど発表されたアルテラの新製品「SoC FPGA」ならびにソフトウェア開発環境「Virtual Target」についても紹介します。

2011年12月9日（金） には大阪においても、「アルテラ・エンベデッド・セミナー」 を開催し、関西圏の皆さまにも、注目の情報の数々をお届します。

両セミナーとも受講料は無料（事前登録制）、お申し込みはウェブサイトにて受け付けます。

[アルテラ・エンベデッド・サミット]　 東京開催

■日時： 2011年12月7日 （水） 　10:00　～ 17:05
■会場： 富士ソフト アキバプラザ
■定員： 180名
■参加費：　無料／事前登録制　（定員に達し次第受付を終了させて頂きます。ご了承ください）
■対象： 組込みプロセッサ・システムの設計開発に携わる方
■紹介内容：

• 日本アルテラの組込み戦略
• パートナー各社の組込み戦略
• アルテラ最新製品の紹介
• Qsys システム統合ツール、SoC FPGA、ソフトウェア開発環境 Virtual Target

■パートナー企業：  アーム株式会社、ミップス・テクノロジーズ、ウインドリバー株式会社、富士ソフト株式会社 （順不同）
■お申込み／詳細／お問合わせ：  http://www.altera.co.jp/aest11

[アルテラ・エンベデッド・セミナー]　 大阪開催

■日時： 2011年12月9日 （金） 　13:00　～ 17:35
■会場： 株式会社マクニカ 西日本支社 セミナールーム
■定員： 60名
■参加費：　無料／事前登録制　（定員に達し次第受付を終了させて頂きます。ご了承ください）
■対象： 組込みプロセッサ・システムの設計開発に携わる方
■紹介内容：

• 日本アルテラの組込み戦略
• アーム社の組込み戦略
• アルテラ最新製品の紹介
• Qsys システム統合ツール、SoC FPGA、ソフトウェア開発環境 Virtual Target

■パートナー企業：  アーム株式会社
■お申込み／詳細／お問合わせ：  http://www.altera.co.jp/aeso11

報道、編集関係の方々のお申し込みは、ページ下部の担当までお知らせください。ご参加をお待ちいたしております。

アルテラ・コーポレーションについて

アルテラ・コーポレーションは、プログラマブル・ロジック・ソリューションの世界的リーディング・カンパニーです。1983年にシリコンバレーで創業した世界で最初のファブレス企業であり、1988年にNASDAQに上場しました。FPGA/CPLD、ASICなど、カスタム・ロジックの分野におけるテクノロジー・リーダーとして高成長を続け、顧客企業のイノベーションに貢献しています。世界各国に拠点を持ち、日本法人である日本アルテラ株式会社は1990年に設立されました。顧客志向のソリューションが高く評価され、日本におけるPLD市場でトップシェアを維持しています。

アルテラに関する詳細情報は、同社Webサイト（www.altera.co.jp）をご覧ください。Facebook、RSS、Twitter でも情報提供を行っています。

Altera、The Programmable Solutions Company、アルテラのロゴ、弊社特定デバイスの定義、およびその他の商標ならびにサービス・マークを意味する語彙は、特記されていない限り、すべてアルテラ・コーポレーションの米国及びその他の国における登録商標、商標またはサービス・マークです。その他記載されている製品名あるいはサービス名は各所有企業に帰属します。